社内標準化とその進め方

社内標準化とその進め方(internal standardization and how to proceed)

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社内標準化(internal standardization)
社内標準または社内規格は、個々の組織において運営や成果物などに関して定めたものになります。 これを運用することを、社内標準化といいます。

社内標準化の進め方(how to proceed with internal standardization)
社内標準化を進めるプロセスは、品質管理の実施プロセスと同様、PDCAサイクルのプロセスでまとめることができます。
① 社内標準・規格の作成(P:Plan)
② 社内用準・規格に基づいた作業・業務の実施(D:Do)
③ 結果の確認(C:Check)
④ 社内標準・規格の見直しなど(A:Act)

 

 

社内標準は、品質・コスト・納期・安全・環境管理などすべての企業活動を適切に実施するために⽋くことのできないものです。
社内標準を運用することは、企業の観点からみると以下の3項⽬が重要です。
① 互換性や整合性が向上することでコスト低減に寄与
② 固有技術を⽬に⾒える形で蓄積でき技術が向上
③ 管理によってばらつきが低減され品質が安定

社内標準(社内規格)には、呼称例として以下のようなものがあります。
① 社内標準
社内標準とは、「会社・工場などで材料や部品、組織に関して購買、製造、検査、管理などの業務に使用する目的で、企業が独自に作成する標準類の総称」をいいます。
社内標準は原則として以下の要件を満たしていないと、十分に効果が発揮されません。  
・実行可能な内容であり、関係者が決められた内容を技術的に、業務的に実行できること。  
・文章、図、表、写真などによって示されていること。  
・使用者を含めて関係者全員の合意がなされており、合意には使用方法を含めた教育を含むこと。  
・遵守しなければならないという権威付けがあること  
・他の社内標準と整合性がとれており、矛盾がないこと。  
・常に現状に即した内容に改訂され、維持・管理できていること。  
・必要に応じて国家規格や国際規格、法律などと整合がとれていること。

② 作業標準(作業要領、作業⼿順書、作業マニュアル)   
作業条件や使用設備、原材料・部品、作業方法、管理方法などについて基準を定めたものです。 作業要領、作業手順書、作業マニュアルなども含まれます。作業標準は、作業者がこれに基づいて 日々の生産や業務を実施するものです。

③ 社内規格
規格値や許容値、基準値、基準方法など、技術的な要件などが具体的に定められているものです。 多くの場合、社内規格によって製品品質やサービスの質が決定されます。
具体的には「○○製品 規格」、「△△材料受入規格」、「◇◇部品規格」などがあります。

④ 社内規程
ある程度のまとまりがある業務や機能について、その業務の進め方や管理方法、範囲、権限などを 定めたものです。”教育・訓練規定”や”購買管理規定”、”設備管理規定”などがあります。

⑤ QC⼯程表図
QC工程図は、製造の工程ごとにそれぞれの管理項目(要因で管理する項目)、品質特性(結果の 品質で管理するもの)、規定値、管理方法、検査方法などが定められている文書です。製品ごとに作成 される場合が多く、”製品名○○QC工程図”などといいます。
これらは常に組織の実情に合わせた⾒直しが必要になります。

社内標準化の進め方
社内標準化を進めるプロセスは、品質管理の実施プロセスと同様、PDCAサイクルのプロセスでまとめることができます。
① 社内標準・規格の作成(P:Plan)                                                                                   社内標準・規格を作成します。作成にあたっては、その製品や部品に求められる品質特性や自社の技術レベル、作業者の習熟度、使用される範囲などについて調査を行なったうえでその社内標準・規格を使用する関係者の立場に立って作成することが必要です。

② 社内標準・規格に基づいた作業・業務の実施(D:Do)
作成された社内標準・規格に基づいて作業方法などの教育や訓練を行ないます。その上で製造やサービスの提供などの業務を行ないます。

③ 結果の確認(C:Check)
社内標準・規格に従って実施した結果を確認し、期待した効果が得られているか否かを確認します。この確認作業は、新たに社内標準・規格を作成した際には必ず実施しなければなりませんが、既にある社内標準・規格についても、定期的にチェックを行なうことが必要です。

④ 社内標準・規格の見直など(A:Act)
期待通り効果が得られなければ、その原因を調査して、規格や規定を見直したり、教育・訓練の再実施など対応策を検討し、実施します。

 

 

参考文献
よくわかる2級QC検定合格テキスト   弘文社
品質月間テキストNo.398   日科技連

 

ORG: 2022/12/15